１００年に一度の変化に象は対応できるか
トヨタの豊田章男社長は、昨年来「自動車産業は１００年に１度の変革に遭遇している」、あるいは「勝つか負けるかではない、生きるか死ぬかだ」と危機感をあらわにしている。
１００年に１度の変革とは「ＣＡＳＥ＋Ａ」といわれる。「ＣＡＳＥ」は、独ダイムラーのディーター・ツェッチェ社長が２０１６年１０月のパリ・モーターショーで言及したもので、
（１）コネクテッド（インターネットで常時車外とつながる)
（２）オートノマス＝自動運転
（３）シェアリング
（４）エレクトリック＝電動化
を意味している。さらにこれらの４要素にはＡＩ（人工知能）も欠かせない技術要素なので、「ＣＡＳＥ＋Ａ」が新しい潮流として押し寄せてきている。
「ＣＡＳＥ＋Ａ」に対する豊田社長の危機感は正しい。というのは、「イノベーションのジレンマ・セオリー」からいうと、画期的な新技術の出現フェーズでは、それを採用できなくて滅んでいくのは既存の大企業だからだ。
従来型の内燃型エンジンの自動車販売において世界最大規模のトヨタは、このセオリーでは滅ぼされていくほうに分類される。写真フィルムで世界最大のメーカーだったコダックは、デジタルカメラの到来に対応できず、あっという間に倒産してしまった。
繁栄している会社ほど、その成功に酔い、さらにそのままのスタイルでのビジネスの伸張を追い求める。そして、やられてしまう。従来型の成功を追い求めてしまうことを、「その組織内に固有の『価値体系（バリュー・ネットワーク）』が形成された」と説明される。
（この項 続く)
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