ニコン、東芝の二の舞いの兆候…復活の富士フイルムと真逆、主力カメラも瀕死寸前（３）

実はニコンは、１００周年を記念して大型製品をリリースするどころか、去る２月に高級コンパクト・デジタルカメラ「ＤＬシリーズ」３機種の発売中止を発表している。およそ、Ｂ-ｔｏ-Ｃの企業で新製品を投入し続けないトップ・メーカーなど聞いたことがない。

　そして｢弔｣の発表だと私が見るのが、光学事業の開発部門の集約だ。光学事業の設計部門の集約という今回の組織変更には、説得力がない。

ニコンの主要事業は３つある。カメラ（１７年３月期の予想売上３，８００億円、対前年比２７％減）、半導体露光装置と液晶／有機ＥＬディスプレイ向けのＦＰＤ露光装置だ（合計して同２，４８０億円、同３９％増、ただし増のほとんどは後者）。そのほかにメディカル事業は同１９０億円で、６０億円の赤字予想と、まだ海のものとも山のものともわからない。

ニコンではこれらの事業を、製品事業部制をとって運営している。そのなかで、設計という特定の機能部門だけを集約するというのは、組織体制的には不自然なことなのだ。今回の変更は、大不調である半導体露光装置の開発費を見えにくくしようとする意図であるようにみえる。

（この項　続く)