ソフトバンク、「Pepper元開発リーダー」不使用要請は「言論の自由への抵抗」(1)

ソフトバンクのPepper（「Wikipedia」より／Tokumeigakarinoaoshima）

ソニーが犬型ロボットを再リリースして予約販売は即完売を繰り返すなど、“ロボットの時代”が到来した。

そんななか、人型ロボットの代表的商品であるＰｅｐｐｅｒを発売しているソフトバンクが、その開発にかかわった林要氏（現ＧＲＯＯＶＥ　Ｘ社ＣＥＯ）の呼称についてマスコミへ「異例の要請」を行い、話題となっている。

　マスコミがある人物をどのように評価するか、呼称するかということはマスコミ各社の認識の範疇ともいえ、表現の自由、言論の自由にかかわることだ。今回は「報道の自由」に対して「要請」を出したソフトバンク側の言い分を検証する。

林氏はＰｅｐｐｅｒの「開発リーダー」だったのか、否か

　ことの発端は、１月２３日にＰｅｐｐｅｒ開発元のソフトバンクロボティクス・冨澤文秀社長の名義で、不思議な通知文が報道各社に送られてきたことだった。

「報道関係各位
（略）元弊社社員であり、ＧＲＯＯＶＥ　Ｘ株式会社の代表取締役である林 要氏についての報道において、林氏をＰｅｐｐｅｒの『父』『生みの親』『（元）開発者』『（元）開発責任者』『（元）開発リーダー』などと呼称することで、あたかも林氏が弊社在籍当時Ｐｅｐｐｅｒの技術開発の責任者又は中心的存在であったかのような印象を与える表現が散見されます。

（この項　続く）