三菱重工、大型客船建造の巨額損失をバネに解体的改革始動 仏アレバは絶対に買うな！（３）

さらに日本国外に目を転じれば、「欧州・中東・アフリカ総代表」を1日に新設し、同地域の事業推進体制を強化するとも発表し、インドでは有力財閥マヒンドラ＆マヒンドラと農機分野で手を組んだ。

　あれやこれやで、三菱重工の今秋は忙しい。この早さと果断さの裏には、相当な覚悟と不退転の戦略的な覚悟があると私には見える。

　実はこれらの戦略的な流れは、昨年発表された「14年事業計画」からきているのだ。その計画とは、大企業にありがちな総花的な中期経営計画の域を出て、同社がめざす近未来を随分明確に描き出している。

PPMを本格活用

　三菱重工業のような重厚長大企業では、取り組んでいる事業が多岐にわたり、歴史の途次では収拾の付かなくなる事例も多い。13年に社長に就任した宮永俊一氏が主導したこの事業計画には、「ドメイン」「SBU（戦略的事業ユニット）」などの用語がちりばめられており、名経営者と呼ばれたジャック・ウェルチ氏の米ゼネラル・エレクトリック（GE）経営を彷彿とさせる。実際に宮永氏はウェルチ流経営を深く学んできたのではないかと思われる。

（この項　続く）